1週間と少し前に「いよいよ決算発表ウィーク」という記事を書きましたが、本日で終了したので結果を簡単にまとめたいと思います。
最終的には、３月末に把握していた2023年度分の配当総額よりも５万円／年程度多くなる、という結果に留まりました。本当はもっと増えるかな、と期待していたのですが。ＣＰＩの伸びぐらい増加するのが理想なのですがね。
私が持っている銘柄は既にＤＯＥ等安定かつ高配当の制度を導入済の会社が多く、配当はそれほど大幅には増えないという要素がある中で、三ツ星ベルトという会社が過去２年間100％配当していたのを約50％配当に大幅減額したのが響きました。その一方で、三井住友ＦＧは累進配当を着実に進め、大日精化は新たな配当政策を導入する等、プラスの要素も多くありました。また、日本郵政等多くの銘柄が自己株式の取得を公表しております。私が保有している銘柄の大半はＰＢＲ１倍未満の銘柄なので自己株式の取得をしやすい状況であり、今後の一株自己資本や利益、そこから一株配当の伸びが期待できますので、まあとりあえずは良しとしましょうかね。
しかし、ＤＯＥを導入している会社で一株配当予想を少なく見積もっている会社があるように思います。例えば、以前に紹介した藤倉コンポジットはＤＯＥ４％「以上を目途」という配当方針を導入しておりますが、2023年度末の一株当たり純資産が1,576.47円、単純にこれの４％だと63円となり、2024年度利益が2023年度期末配当以下の一株利益しか出せないならともかく、2024年度配当予想の60円だと４％「以上を目途」にならないと思うのですが・・・どうなんでしょうね。ちなみに私の計算では、期末配当や当期利益予想に加え決算発表の翌日に実施された自己株式の取得も考慮すると、会社の方針に基づいた年間配当は67円／株以上にならないとおかしいと思っております（これでも2023年度の年間配当70円／株よりは少ないです）。自己資本には投資有価証券評価差額金や為替換算調整勘定のように、株式相場や為替動向で変動する要因があるので、それを「保守的に見て」少なめに公表したのでは、と考えておりますが、姿勢としてはどうなのかな、と思ってしまいます。やはり予想は計算式通りの公表をしてほしいものです（ファナックなどは計算式通りに配当を実施することにより、小数第二位までの一株配当金額を算定してますね）。
とは言え、良いように解釈すれば、最初から増加することがある程度確実に見込めている2024年度受取配当予想の状況とも言えますので、幸先は悪くないという認識です。
